5分でわかる塾講師！資格いらずで就職・転職先として人気。3つのルートや年収を解説！

更新：2021.12.7

今や学力向上には、塾や塾講師の存在が欠かせません。塾講師は資格がなくても働くことができるため、さまざまな経歴を持った方が転職先として選ぶことも多く、実は人気の仕事なのです。契約の場合の収入は時給制になりますが、その分いくつかの塾を掛け持ちするなどして年収アップさせることもできます。オンライン授業の導入で働き方も多様化しているので、副業を探している方にもおすすめの仕事と言えるかもしれません。今回は、塾講師の主流な勤務形態や労働条件から、新しい可能性や将来性にいたるまでを解説していきます。

塾講師はいろいろな働き方ができる！基本的な4つのパターン

雇用形態によって塾講師の働き方はさまざまです。基本的な次の4つのパターンについてご紹介していきます。

大学生から人気が高いアルバイト

塾講師のアルバイトは、大学生から人気が高い仕事です。その他のアルバイトと比べて時給が高く、また働ける時間も夕方〜夜と限られているため、学業と両立しやすいのも人気の理由のひとつです。

一般受験を経験したことのある方ならその時の経験を活かしやすく、学生の気持ちに寄り添いながら仕事をすることもできるでしょう。

ちなみに学生のアルバイト募集がある塾で、個別指導塾が多い傾向にあります。

塾を掛け持ちする場合は契約社員で働ける

非常勤講師として塾をかけもちする場合もありますよね。契約社員の場合は、担当した授業数や時間に応じて給料が決まる仕組みになっています。

実績を積むほど高い単価で雇ってもらえる機会が増えるため、成果を上げていける自信がある人は非常勤講師をかけもちすると給料総額が高くなります。

塾講師としてキャリアを積むなら正社員

塾講師の正社員は月収が決まっており、毎年昇給があったり授業に合わせた手当が出たりするのが一般的です。主に集団指導塾の募集が多く見られます。

まずは塾講師としてキャリアをスタートしたい、安定した環境で経験を積みたい方におすすめなのが正社員です。社会保険や退職金制度など、福利厚生も整っているケースがほとんどなので、安心して働くことができるでしょう。

ゆくゆくは塾の管理者・経営者になることも

契約社員や正社員として実績を積んだ後に、塾講師を育てる役割を担ったり、実践してきた指導方針をベースに学習塾を経営するという方法もあります。

経営だけではなく自分も生徒を指導する場合もありますが、大体は経営・運営に徹して学習指導は雇用している講師たちに任せることが多いでしょう。

個別や集団など塾講師の仕事内容はさまざま

学習塾の方針により仕事内容が異なる

塾講師の仕事は、所属する学習塾の方針によって大きく2つに分かれます。

補修塾
進学塾

まず1つ目は学校での授業の予習・復習を中心とした補習をメインにおこない、定期テストの点数をとらせることで学校の成績向上を支援する補習塾です。

2つ目は、中学・高校・大学合格を目指す生徒に対し、受験指導に重点を置いて指導する進学塾があります。

必ずどちらかに分かれるというよりは、学年やレベル別に合わせて両方の方法を取り入れて教育をおこなっている塾が多く見受けられます。

たとえば同じ進学塾のなかでも、学力のレベルや意欲は生徒によってさまざまです。受験合格を目指す準備段階で、学校の学習内容を十分理解している生徒もいれば、まずは学校で学んだ基礎から復習して土台づくりをし、それから受験対策に移行した方がよい生徒もいます。

また、1～2年生のうちは補習塾の方針を取りながら、受験学年になる頃から科目や学力などを考慮した指導しやすいクラスを編成し、希望に応じた受験対策をおこなう進学塾の方針を取ることもあります。

個別指導と集団指導で求められる指導スキルが異なる

クラスという大きな単位で一律のカリキュラムで進む学校教育と比べ、塾では、各学習塾の特色を活かしたカリキュラムや指導方法を実施することができます。教育者としては魅力に感じる点の1つでしょう。

よって生徒1人1人の能力に合わせた少人数制や個別指導を採用する場合もあれば、集団指導でもクラス別にして同じ学力レベルの生徒たちが切磋琢磨できる環境を用意する場合などがあります。

塾講師に求められる指導スキルも、個別指導と集団指導では異なります。

個別指導では1人の生徒にじっくり向き合う

1～2名の生徒に対し、講師1名で対応するのが一般的です。個人の理解度、意欲、進路指導など細かく把握し担当生徒の目標達成のために必要な指導や準備をおこないます。

1名の生徒に使える時間が長く、じっくりと向き合える分、苦手克服や目標達成の喜びを生徒とともにより濃密に味わうことができる。

1コマあたりの給料が高くなる集団指導

10～20名以上の生徒に対し講師1名で対応するのが集団指導の特徴です。黒板やホワイトボードを使い、図や文字を書きながら十分な声量をもって講義をおこないます。

集団の前で伝えたいことをわかりやすく話すスキルや、授業を組み立て人をまとめるスキルが求められます。教える人数が多い分、1コマ当たりの給料が高いのも特徴です。

自分はどんな指導をおこないたいのかを考える

生徒側が個別指導と集団指導に好みがあるように、塾講師側も適性があってもおかしくありません。

どんな塾講師になりたいのか、どんな指導をおこないたいのか。目指す講師像に沿った方針の塾で、自身の強みを活かせる指導スタイルで勤務できると理想的ですね。

塾講師の年収は350万円ほど。役職につけば700万円以上もらえることも

収入は、雇用形態と実力によって開きがあります。ひとつずつ見ていきましょう。

アルバイトの時給は1600円台が多い

平均時給は1600円台と言われ、1500～2000円の間で設定されていることが多いです。大学生活の合間におこなうため、1日2～3コマ×週2～4日など、個人によって月当たりの収入は差があります。

地方と都心での時給の差などはありますが、月収にすると4万～9万円が多く見られます。

契約社員の給与も時給換算

契約社員（非常勤講師）として勤務した場合、1コマでの時給換算で目安はアルバイトと同様の額となります。しかし時給は経験や実力によって上がるため、3000円やそれ以上の時給額をもらえる講師も存在します。

年収にすると230～250万円ほどですが、複数の塾をかけ持ちしていることも多く、家庭教師などの副業をすることでそれ以上の年収を得ている講師もいます。

正社員の年収は300万円台が多い

新卒で入社した場合、初任給は20～25万円ほどと言われています。厚生労働省が公開している「賃金構造基本統計調査の職種別賃金額」によれば、個人教師、塾・予備校講師の月給は下記の通りです。

平成27年度：約27万円
平成26年度：約27万円
平成25年度：約25万円

これを1年で計算すると、300万〜320万円ほどとなります。この額にボーナスなどの特別給与額が加わると、年収は下記のようになります。

平成27年度：約360万円
平成26年度：約370万円
平成25年度：約330万円

正社員の場合、30代前後で管理職を任されるようになると役職手当がつくので、そうなると年収はぐっと高くなります。塾長、マネージャー職に就けば、年収が700万～1万円と大幅にアップすることもあるようです。

塾講師への就職・転職には3つのルートがある

塾講師になる方法、ルートは主に3つあります。

アルバイトから正社員を目指す

1つ目に、学生時代のアルバイトからそのまま就職し社員となる方法をご紹介します。

筆者が学生時代にアルバイトをしていた個別指導塾では、塾講師の8～9割がアルバイトの大学生でした。教員になる目標があり塾講師のアルバイトをしている学生もいましたが、そのままその塾に就職した学生もいます。

正社員として登用される前に面接や試験があることもありますが、学生のうちから経験を積んでおくことで働きぶりを評価されると、社員である室長や塾長から推薦を受けることがあるそうです。その場合、社員の推薦があることで通常の採用ルートよりスムーズに済みます。

就職活動で正社員を目指す

次に、新卒の就職活動で正社員として塾講師を目指す方法です。最も一般的なルートであり、アルバイトで塾講師をしていた学生は志望動機に実体験をまじえることができます。

塾講師のアルバイトをしていたけれど社員の推薦制度がないという学生は、他の企業と同様に採用試験を突破しましょう。

採用試験の準備は、基本は他の企業の採用試験と大きく変わりありません。業界の理解や、なぜその他ではなくその塾を志望しているのかという内容含めた志望動機、経営理念や指導方針の分析などを自分の言葉で話せるようにしておきます。

中学～大学受験にいたるまでの授業補習や受験指導を任されるため、採用試験で一定のレベル以上の学力が求められます。センター試験レベルの問題は解けて解説もできるようには準備しておくべきでしょう。

転職で塾講師になる

最後に、一般企業や学校の教員などから塾講師に転職する方法です。教えるという仕事は昔も今も変わらず一定の人気があり、憧れてきた人は少なくありません。最近の傾向として、まず一般企業に勤め他の社会を見て経験してから教育者に転身するケースが増えています。

職業柄、最初のキャリアで教育者を選ぶと次に業界や職種を変える時に年齢や経験によっては苦労することがあります。またこうしたケースでは、大人になる過程で学ぶことを教える以上、大学卒業後に教育機関の外で社会経験を積んでからの方が、広い視野で物事を捉え教えることができると考えられるようです。

方法は、中途採用枠がある塾講師の求人に応募します。同じ教育業界の場合は経験や動機をアピールしやすいです。第二新卒であれば学生時代の塾講師のアルバイトもアピールポイントとして使えるかもしれません。

業界や職種がまったく異なる転職者の場合、塾講師に求められる役割や素質を理解した上で、それに通ずる経験を前職で得ているとアピールする必要があります。

たとえば一般企業で社内外向けの研修事業に携わっていたのであれば類似点が多いですし、コンサルタントや営業職を担当していたのであれば、資料を活用しわかりやすく説明する能力を強みにできます。

さまざまなキャリアからの転身者が多い

塾講師は別の業界や職種から転職してくる人が意外と多い職業です。教員を目指していた人にはわかりやすい例ですが、他にもメーカーの営業職であった人やシステムエンジニアとしてIT業界にいた人、役者を目指していた人、元証券マンなど実にさまざまです。

実際のところ、他業界、職種からの転職はどのようにしておこなわれているのでしょうか。

未経験者が塾講師を目指す場合

転職市場全般にいえることでもありますが、20代のうちに塾講師への転職を図る場合は必須の経験はありません。20代前半に近ければなお、中途採用活動において有利に運ぶ場合があります。

20代であっても、短期間に複数回転職を繰り返しているといった経歴がある場合は苦労する可能性が高いです。年齢が上がるほど未経験職種に転身するハードルが上がるのは、塾講師も同様です。

教育業界や塾講師の経験がない状態で挑戦する場合、できれば20代のうちに挑戦することをおすすめします。

経験者が塾講師を目指す場合

アルバイトであっても塾講師の経験さえあれば、30代や40代以降に塾講師へ転身することも可能と言われています。

別の塾で実績があったりヘッドハンティングで引き抜かれるような経験者は別ですが、そうでない人が別業界・職種から転職してくる場合、社員としての就職を狙うのであれば30代前半のうちに済ませるようにしたいところです。

他にもある！副業としての例

研究者を目指す大学院生が研究のかたわら講師をしているケースや、フリーランサーとして翻訳や執筆、HP編集などさまざまな仕事をしながらかけ持ちするケースなどもあります。

また、一度仕事から離れた主婦が夕方以降の時間を有効活用しながら勤務している例もあります。塾講師という仕事が多様性ある働き方ができる職業のひとつということがわかりますね。

就職に有利な資格や経験をご紹介

塾講師として必須の資格はありませんが、持っていることで就職や転職に有利な資格はあります。

持っていると有利な資格の種類

教育学系の資格：学んだことを役立てたり教育への一貫した思いを志望動機としてアピールするのに有効な場合があります。
営業職／販売職などの資格：コミュニケーション力が求められる職種の経験は通ずるところが多く有利となりやすいです。

以上のようにあげましたが、大切なのはどの大学・学部であったかということではなく、「なぜ塾講師になりたいのか」「どのような講師になりたいのか」といった本質的な部分です。

就職・転職に有利な3つの経験

資格だけなく、下記のような経験がある場合でも就職や転職に有利になることがあります。

営業職／販売職など人と接する機会が多い職種の経験：コミュニケーション力が求められる職種の経験は通ずるところが多く有利となりやすいです。
塾講師のアルバイト経験：学生時代にアルバイト経験があれば、スキルの点でも志望動機の点においても有利になります。
教育学系の学部出身：教員免許を持っていないとしても、教育学部出身ということで教育への関心が強いことをアピールできます。

教師や塾講師において、学歴と指導力に相関関係はないとよく言われます。偏差値が高い大学を卒業していても必ずしもわかりやすい解説ができるわけではなく、逆にそれほど高い偏差値でない大学の出身でもわかりやすさや丁寧な指導で生徒からの信頼を得ているケースが少なくありません。

大学を卒業していれば、資格や学歴は思ったほど重要視されません。資格や経験より、なぜ塾講師になりたいのかを自分の言葉で十分に表現する準備が大切です。

塾講師に向いている人って？4つの適性

塾講師は学生と近い距離で、目標を叶えるための勉強を教えていかなくてはなりません。そのため、塾講師にはふさわしい資質、適性があると考えられます。

根気強さと観察眼を持つ人物であること

生徒たちには、理解力や学習意欲に個人差があります。同一の生徒であっても、ふとした出来事で意欲が低下したり成績に波があることも普通です。生徒一人ひとりの変化や状態を都度察することができ、根気強く教えたりモチベーション維持をサポートできる姿勢がとても大切になります。

指導方法を変えていくなどの向上心

塾とは、生徒たちが今のレベルよりさらに上を目指して勉強に励む場所です。意欲を持って上を目指せるよう応援する講師たちは、生徒たちを牽引することができるようその先頭にいる必要があります。指導方法のブラッシュアップや、学習・受験に関する知識や情報のアップデートは欠かせません。

生徒や保護者とコミュニケーションをとる能力

生徒に教える仕事であるため、わかりやすく伝えられる能力や生徒が話しやすい雰囲気であることはイメージしやすいと思います。単に人と接することに抵抗がないだけではなく、生徒と保護者と信頼関係を築く深いコミュニケーション力が求められます。

生徒の成績や受験結果という実績を出さなければ、他の塾に移られてしまう可能性があるのが塾講師の難しさです。実績を出すには生徒から信頼を得て、指導についてきてもらう必要があります。

サービス精神旺盛で子ども好きであること

教育業界全般にいえることですが、塾講師はサービス残業が多い職業です。教材の読み込みや予習など講義の準備、講義後の生徒からの質問受付など講義時間外にやることは山のようにあります。手当は出ますが、夏期講習や冬期講習など特別集中講義を受け持つ場合は6日以上連勤になることもあるようです。

その結果、帰宅時間や食事が不規則になることは日常茶飯事だと言われています。生徒の役に立ちたい想いを、こうした大変さを乗り越える糧にできる人が向いているといえるでしょう。

可能性は無限大！今後、塾講師の活躍の場は広がっていく

教育業界への需要は高まっている

教育業界は、進む少子化が話題にのぼることは多いですが、塾に通う子供自体は増加しているため需要はなくならないでしょう。また、平和な社会である以上教育への需要が絶えることはありません。

実績を上げたり有名な塾で評判がつけば、高収入を望むことができます。しかし、子供の数が減っている分、保護者が教育環境を選ぶ際に求める基準が高くなっていることは否めません。

その分、塾を経営する側は質の高い講師の確保に注力するでしょう。講師側からすると実力をつけなければ、将来性をもって学習指導に従事することが厳しい時代でもあります。

塾講師はジョブ型でありITとの相性がよい

競争こそ激化するかもしれませんが、講師としての実力と経験を持てば、他の職業と比較して自由に稼ぎ、自由に環境を選べる職業だといえます。

雇用のタイプを大きく2つに分けた「ジョブ型雇用（採用）」と「メンバーシップ型雇用（採用）」という言葉があります。前者は欧米で主流と言われ、簡単に表現すると「仕事に対して人を割り振る」雇用形態のことです。後者は日本で主流であり「人に対して仕事を割り振る」ものです。終身雇用を前提に、就職というより「就社」に適した仕組みだと言われています。

塾講師をはじめ専門的な職業は、仕事に対して人を配置するジョブ型の雇用形態をとる職業であるため、会社を変えても塾講師の募集があれば仕事はなくなりません。また、スキルさえあれば前職より収入アップを望める機会に、メンバーシップ型で経験を積んだ転職者と比べて恵まれているといえるでしょう。

教育業界ではeラーニングの普及、オンラインでの授業開講などインターネットを利用した授業や指導が盛んにおこなわれてきています。

実地で得たスキルを、ITと掛け合わせて活用することで、その将来性は格段に高まることでしょう。